新築売戸建住宅 横浜市瀬谷区 竹村町 (瀬谷駅) 2階建 4LDK

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価格 4,780万円 間取り 4LDK
交通 相鉄本線 / 瀬谷駅 徒歩30分
[バス利用可] バス6分 竹村町 停歩5分
所在地 神奈川県横浜市瀬谷区竹村町
築年月 2024年12月

 建物面積 99.36㎡ 土地面積 公簿 159.99㎡
私道負担面積 なし

ポイント

駐車場２台分　バス１坪以上　設計住宅性能評価書あり　建設住宅性能評価書あり

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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    物件詳細情報

    交通 相鉄本線 / 瀬谷駅 徒歩30分
    [バス利用可] バス6分 竹村町 停歩5分
    その他交通 -
    所在地 神奈川県横浜市瀬谷区竹村町
    物件種目 新築売戸建住宅
    価格 4,780万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　ウォークインクローゼット　床下収納　モニタ付インターホン　食器洗浄乾燥機　３口以上コンロ　浴室乾燥機　追焚機能　シャワー付洗面化粧台　上水道　下水道　都市ガス　温水洗浄便座　トイレ２ヶ所
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考

    バルコニー：あり
    主要採光面：南東向き
    前面道路への駐停車を禁止します。近くのコインパーキングにお停めください。
    完成物件は契約後３週間以内の決済

    が基本条件となります。
    当社指定の司法書士・家屋調査士となります。
    性能評価取得物件のフラット３５Ｓ利用時の適合証明取得費用は９３，５００円／税込となります。
    網戸・カーテンレール・ＴＶアンテナ（面格子・家具）等はオプション工事になります。
    外構に関しては当社指定になります。
    電力供給のため、敷地内に電柱・支線等が入る場合あり。
    建築中の建物のご案内の際には安全確保の為、ヘルメットの着用をお願い致します。
    当社標準工事以外の工事は全て別途工事となります。（現場の進捗状況により、ご希望に添えない場合があります。）
    土地面積に関しては机上分筆の為、多少増減がある場合があります。（増減清算は致しません。）
    パンフレット及び添付図面が現況と相違する場合は現況優先。
    　
    エネルギー消費性能 ★★★（削減率20％達成） 断熱性能 5段階/7段階中
    目安光熱費 -
    建物名 -
    間取り(内訳) 4LDK（和 4.5　洋 5.2･6･8.1　LDK 15.6） 建物面積 99.36㎡
    土地面積 公簿 159.99㎡ 私道負担面積 なし
    築年月 2024年12月 階建 2階建
    駐車場 - 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種低層 接道状況 東4.5m 公道 接面8.6m
    建ぺい率 40% 容積率 80%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 第2024ＳＢＣ-確00924Ｙ号
    現況 建築中 引渡可能時期 相談
    物件番号 6983137824
    情報公開日 2024/08/05 次回更新予定日 2024/11/25

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    はだの住宅産業(株)　秦野市本店

    交通：
    小田急小田原線／秦野　徒歩9分
    住所：
    神奈川県秦野市室町４－６　ハッピーハウスⅠ　１階
    TEL：
    0463-73-7363
    FAX：
    0463-73-7364
    所属団体など：
    (公社)神奈川県宅地建物取引業協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    神奈川県知事免許（１）第３０７４２号

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    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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